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スーツの需要(青山商事のニュースを見て)

 

先日の新聞で青山商事の店舗閉鎖のニュースが大きく出ていました。

この業界に向けたニュースもマイナスの話が非常に多く、新聞やニュースを見るのが嫌になってきます。

 

専門店の6割に当たる400店で売り場面積を5割減らす。

・・・140店舗を閉めた後、存続する700店舗のうち400店舗で売り場面積を3~5割縮小する。

1991年の1家計あたり19,043円が2019年は4,716円、2020年の4~11月は1,313円となっている

 

と記事では書いてあります。

 

この記事を読む限りでは、わかりにくいところもあるのですが、大まかにはこんな感じかと思います。

 

 

 

 

◆青山商事の店舗数

総店舗数  840店舗

撤退店舗  140店(16.6%)

存続店舗  700店(83.4%)

(内、売り場3~5割縮小 400店(47.6%))

 

よって、2019年840店(100%とする)の販売数(製品数)は、上記の数字を同じに考えると

必然的に64.1%前後になる。

 

◆スーツの総支出額

1991年・・・1世帯あたり19,043円買っていた。

2019年・・・1世帯当たり4,916円になった。

2020年(4~11月)1世帯当たり1,313円になった。

この平均で換算すると年間1,970円くらい(約2,000円)

 

これをもとに計算してみる。

 

2020年1月の世帯数は56,900世帯。×2,000円 = 113.8(百万)/1か月?

2019年1月の世帯数は58,500世帯。×4,916円 = 287.5(百万)/1か月?

1991年3月の世帯数は41,800世帯。×19,043円 = 795.9(百万)/1か月?

(※世帯数は、住民基本台帳データーより参照。)

 

疑問なのは、この数字が1か月平均なのか年間平均なのか?

数字的にみると1か月の平均なのでしょうが、合計するとあまりに少なすぎるので、金額的にではなく、割合としてみるほうが良い気がします。

 

1991年からどの程度減ったかをいまさら考えても仕方ないのですが、2019年と2020年の比較が50%以下になっているのは恐ろしい数字です。

 

う~ん、もはや原材料も縫製現場も60%しか必要がなくなってしまうということなのでしょうか。

 

例えばこの『電通ビル売却ニュース』も同じです。

同ビルの約9,000人が遠隔勤務しており出社率は約2割。

サテライトオフィスを利用しているとしても、半数以上の人は在宅勤務である可能性が高い。

となると、4500人は、毎日スーツを着なくてもよくなる。

これが多くの企業で実施されるともはや壊滅状態であり、スーツにかけるお金の減少具合も納得がいきます。

 

なんだか自虐ネタになってきたのですが、悪いニュースや悪い数字をとらえるといくらでもマイナス要因は考えられ、

世の中の人は服が必要なくなったのかとさえ思えてしまいますね。

 

 

あまり深追いしても意味がない数字なのでこの辺で。

 

次からは明るい話を探します!