先日の新聞で青山商事の店舗閉鎖のニュースが大きく出ていました。
この業界に向けたニュースもマイナスの話が非常に多く、新聞やニュースを見るのが嫌になってきます。
専門店の6割に当たる400店で売り場面積を5割減らす。
・・・140店舗を閉めた後、存続する700店舗のうち400店舗で売り場面積を3～5割縮小する。
1991年の1家計あたり19,043円が2019年は4,716円、2020年の4～11月は1,313円となっている
と記事では書いてあります。
この記事を読む限りでは、わかりにくいところもあるのですが、大まかにはこんな感じかと思います。
◆青山商事の店舗数
総店舗数 840店舗
撤退店舗 140店（16.6％）
存続店舗 700店（83.4％）
（内、売り場3～5割縮小 400店（47.6％））
よって、2019年840店（100％とする）の販売数（製品数）は、上記の数字を同じに考えると
必然的に64.1％前後になる。
◆スーツの総支出額
1991年・・・1世帯あたり19,043円買っていた。
2019年・・・1世帯当たり4,916円になった。
2020年（4～11月）1世帯当たり1,313円になった。
この平均で換算すると年間1,970円くらい（約2,000円）
これをもとに計算してみる。
2020年1月の世帯数は56,900世帯。×2,000円 ＝ 113.8（百万）/1か月？
2019年1月の世帯数は58,500世帯。×4,916円 ＝ 287.5（百万）/1か月？
1991年3月の世帯数は41,800世帯。×19,043円 ＝ 795.9（百万）/1か月？
（※世帯数は、住民基本台帳データーより参照。）
疑問なのは、この数字が1か月平均なのか年間平均なのか？
数字的にみると1か月の平均なのでしょうが、合計するとあまりに少なすぎるので、金額的にではなく、割合としてみるほうが良い気がします。
1991年からどの程度減ったかをいまさら考えても仕方ないのですが、2019年と2020年の比較が50％以下になっているのは恐ろしい数字です。
う～ん、もはや原材料も縫製現場も60％しか必要がなくなってしまうということなのでしょうか。
例えばこの『電通ビル売却ニュース』も同じです。
同ビルの約9,000人が遠隔勤務しており出社率は約2割。
サテライトオフィスを利用しているとしても、半数以上の人は在宅勤務である可能性が高い。
となると、4500人は、毎日スーツを着なくてもよくなる。
これが多くの企業で実施されるともはや壊滅状態であり、スーツにかけるお金の減少具合も納得がいきます。
なんだか自虐ネタになってきたのですが、悪いニュースや悪い数字をとらえるといくらでもマイナス要因は考えられ、
世の中の人は服が必要なくなったのかとさえ思えてしまいますね。
あまり深追いしても意味がない数字なのでこの辺で。
次からは明るい話を探します！
